サプリ販売は儲かる？食品OEMとは何か、費用や原価率・利益率について解説

サプリ販売は近年、多くの企業や個人が参入し、市場が急速に拡大しています。

特に単品通販（D2C）の業界では、売上を大きく伸ばした企業が続出しました。

しかし誰でも簡単に稼げるというわけではなく、成功するためにはいくつかの重要なポイントがあります。

本記事では、サプリ販売で儲けるための価格設定の重要性、食品OEMの活用方法、かかる費用、そして原価率と利益率の考え方について解説します。

サプリ販売に興味を持っている方は、ぜひ参考にしてみてください。

サプリ販売で儲かるには価格設定が重要

サプリ販売で成功を収めるためには、価格設定が重要です。適切な価格設定は、顧客の購買意欲を高めるだけでなく、利益の確保や競争優位性の確立にも直結します。

ここでは、価格設定がなぜ重要であり、どのような理由でその重要性が増すのかを詳しく解説します。

理由①顧客の購買意欲に影響するため

価格設定が顧客の購買意欲に影響を与える理由は、価格が消費者の購買行動に直接作用するためです。例えば、高価なサプリメントは高品質や高級感を演出でき、消費者はそのサプリメントが特別な効果を持っていると感じ、購入意欲が高まることがあります。

一方で、安価なサプリメントは手が届きやすく、気軽に購入できるため、初めての顧客でも試しやすいという利点があります。しかし、価格が安すぎると、消費者はその品質や効果について疑問を持つことがあるでしょう。つまり、「安かろう悪かろう」と思われてしまうリスクがあるのです。

適切な価格設定は、顧客が安心して購入できる価格帯を見つけることが重要です。製品の価値を正しく伝え、顧客の信頼を得るための重要な要素となります。

理由②利益を確保するため

価格設定が利益確保に直結する理由は、サプリ販売事業の最終目標が収益を上げることにあるためです。サプリメントを販売する際には、商品の原価、製造費、物流コスト、販売経費、人件費など多くのコストがかかります。コストをすべてカバーし、さらに望ましい利益率を加えた価格を設定しなければ、事業としての持続可能性を確保することは難しくなります。

例えば、商品の原価が500円で、販売経費やその他のコストが500円かかる場合、最低でも1,000円以上の販売価格を設定しないと利益を出せません。利益を確保するためには、さらにプラスアルファの金額を上乗せする必要があります。適切な価格設定は、事業の健全な成長と発展を支えるために不可欠です。

理由③競争優位性を確立するため

競争の激しいサプリメント市場においては、競争優位性を確立するために価格戦略も重要な要素となります。市場には多くの競合製品が存在し、消費者は様々な選択肢から自分に最適な製品を選ぼうとします。適切な価格設定により、自社製品を他社製品との差別化を図れるでしょう。

例えば、類似商品の中で最もコストパフォーマンスが高い選択肢として認識されることで、市場シェアを拡大することが可能です。また、価格を通じてブランドのポジショニングを明確にし、消費者に対して「お得感」や「信頼性」をアピールできます。適切な価格設定により、他社製品と比較しても劣らない、むしろ優れているという印象を与えられるのです。

さらに、価格戦略をうまく活用することで、特定の市場セグメントにアプローチしやすくなります。プレミアム市場をターゲットにする場合、高価格で高品質をアピールすることが重要です。一方、一般消費者向けの市場では、適度な価格で高いコストパフォーマンスを提供することが求められます。

戦略的な価格設定は競争優位性を高め、長期的なビジネス成功につながる重要な手段となります。

サプリ販売で儲けるなら食品OEMの活用がおすすめ

サプリ販売で成功するためには、多くの戦略や方法がありますが、その中でも特に効果的な方法の一つが食品OEMの活用です。食品OEM（Original Equipment Manufacturer）を利用することで、効率的に製品を製造し、コストを抑えながら高品質なサプリメントを市場に提供することが可能です。

食品OEMを活用する大きなメリットの一つが、小ロット生産が可能であることです。自社で生産設備を持つ場合、大量生産が前提となるため、在庫を抱えるリスクが高くなります。しかし、OEMを利用すれば、必要な量だけを製造することができ、在庫リスクを大幅に減らせます。無駄なコストを削減し、効率的に資金を運用することが可能です。

次に、食品OEMメーカーは、複数の発注元から原料をまとめて購入するため、原料の調達コストを大幅に抑えられます。自社で原料を調達する場合、小ロットでは高価になりがちですが、OEMメーカーは大量に仕入れるため、低価格で原料を購入可能です。

これにより、製品の原価を下げることができ、利益率を高めることが可能です。また、安価に原料を調達することで、製品価格を抑えつつ高品質を維持することができ、競争力のある価格設定を実現できます。

さらに、自社で製造設備を整えるには、多額の初期投資が必要です。設備の購入やメンテナンス、運用には継続的な費用がかかり、特にサプリメントのように多品種少量生産が求められる場合、その負担は大きくなります。

しかし、食品OEMメーカーを利用することで、これらの設備投資を避けられます。OEMメーカーは、既に整った製造設備を効率的に利用して複数のサプリメントを生産しているため、設備投資のコストを抑えながら高品質な製品を提供することが可能です。

食品OEMの活用により、サプリ販売にかかる初期投資を抑え、コスト効率を高めることができるため、利益率を向上させられます。サプリ販売で成功を目指すなら、食品OEMの活用は有効な戦略といえるでしょう。

食品OEMとは

食品OEM（Original Equipment Manufacturing）とは、日本語では「相手先ブランド製造受託」を意味します。ある企業（発注元）が、別の企業（受託メーカー）に自社ブランドの商品を製造してもらう仕組みです。発注元は自社ブランドで販売を行いますが、製造プロセス自体は受託メーカーが担います。

この仕組みを簡単に説明すると、発注元企業が製品の企画や販売を担当し、製品の具体的な製造は受託メーカーが行うというものです。例えば、発注元企業が新しいサプリメントを企画した場合、その製造を専門のOEMメーカーに依頼することで、製造設備や専門知識を持たずに高品質な商品を提供できるようになります。

食品OEMのメリットとして、以下の点が挙げられます。

• コスト削減：製造設備の導入や維持管理にかかるコストを削減できます。OEMメーカーは既に製造設備を持っているため、発注元企業は初期投資を大幅に抑えられます。
• 迅速な市場投入：専門の製造設備とノウハウを持つOEMメーカーを利用することで、新製品の市場投入が迅速に行えます。発注元企業は製品の企画やマーケティングに集中できるため、競争力を高めることが可能です。
• 品質の確保：OEMメーカーは豊富な経験と専門知識を持っているため、高品質な製品を安定して供給できます。これにより、発注元企業は自社ブランドの信頼性を高めることができます。

一方で、食品OEMにはデメリットも存在します。

•  品質管理の難しさ：製造を外部に委託するため、自社で製造している場合と比べて品質管理が難しくなる可能性があります。製品の品質を確保するためには、受託メーカーとの綿密なコミュニケーションと監査が必要です。
• 依存リスク：OEMメーカーに依存することで、受託メーカーの都合により生産が遅れたり、コストが上昇したりするリスクがあります。複数のOEMメーカーと取引することで、このリスクを分散することが重要です。
• ブランドの差別化が難しい：他社と同じOEMメーカーを利用する場合、製品の差別化が難しくなることがあります。発注元企業は独自の企画やブランディング戦略を駆使して、自社製品の差別化を図る必要があります。
  
  

食品OEMをうまく活用することで、発注元企業はコスト削減や迅速な市場投入を実現し、競争力を高められます。しかし、品質管理や依存リスクの問題に対しては、十分な対策を講じることが大切です。

サプリ販売にかかる主な費用

サプリ販売を成功させるためには、さまざまな費用が発生します。これらの費用を正確に把握し、管理することが重要です。ここでは、サプリ販売にかかる主な費用について詳しく説明します。

• 商品開発費
• 製造費
• 広告宣伝費
• 販売手数料
• 人件費
• 倉庫・配送費

商品開発費

商品開発費には、サプリメントの製品化に必要なさまざまな費用が含まれます。具体的には、原料費、配合設計費、検査・分析費などです。

原料費は、サプリメントに使用する素材の購入費用です。配合設計費は、効果的な成分の組み合わせを設計するための費用を指します。また、検査・分析費は、製品の品質や安全性を確保するための費用です。

OEMメーカーが既に設計や検査の設備を持っているため、初期投資を大幅に削減できます。

製造費

製造費には、サプリメントを実際に製造するために必要な費用が含まれます。具体的には、設備投資費やパッケージ費などです。

設備投資費は、製造機械や施設の購入やメンテナンスにかかる費用です。パッケージ費は、サプリメントを包装するための材料やデザイン費用を指します。自社でこれらの設備を整えるには多額の費用がかかりますが、食品OEMを利用すれば、既存の設備を活用できるためコストを抑えられます。

広告宣伝費

広告宣伝費は、サプリメントを広く知ってもらうために必要な費用です。具体的には、テレビCM、インターネット広告、雑誌広告などの費用が含まれます。

これらの費用は、ターゲット顧客層や販売チャネルによって大きく変動します。例えば、テレビCMは広範な視聴者にリーチできる反面、費用も高額になるケースが多いです。

一方、インターネット広告は比較的低コストでターゲットを絞った宣伝が可能です。相場は媒体やターゲットによって異なるため、効果的な広告戦略を立てることが欠かせません。

販売手数料

販売手数料は、オンラインショップやその他の販売チャネルを利用する際に発生する費用です。例えば、Amazonや楽天などのオンラインプラットフォームを利用する場合、売上の一定割合を手数料として支払う必要があります。

手数料はプラットフォームによって異なり、一般的には販売価格の5%から15%程度が相場となっています。適切な販売チャネルを選び、手数料を考慮した価格設定が必要です。

人件費

人件費は、サプリメント事業を運営するために必要なスタッフの給与や福利厚生にかかる費用です。具体的には、営業スタッフや事務スタッフ、マーケティング担当者などの給与が含まれます。

人件費の相場は業界や地域によって異なりますが、競争力のある給与水準を保つことが優秀な人材を確保するために重要です。また、福利厚生としての健康保険や年金などの費用も考慮する必要があります。

倉庫・配送費

倉庫・配送費は、サプリメントの保管や配送にかかる費用です。具体的には、製品を保管するための倉庫費用や、顧客に商品を配送するための送料が含まれます。

倉庫費用は、保管スペースの大きさや立地によって異なり、一般的な相場は月額で数万円から数十万円程度です。配送費用は、配送業者の料金体系や配送先によって変動しますが、特に重量や配送距離が大きく影響します。

効率的な倉庫管理と配送システムを導入することで、これらの費用を最小限に抑えることが可能です。

サプリ販売における原価率と利益率の考え方

サプリ販売で成功するためには、原価率と利益率の管理が重要です。「安く仕入れて高く売る」という基本原則に基づき、効率的なコスト管理と利益最大化の戦略を実行することが求められます。

ここでは、原価率を低く抑える方法と利益率を高めるための具体的な方法について説明します。

原価率は低くする

原価率を低く抑えるためには、計算方法を理解する必要があります。原価率は、原価を売上で割り、それに100を掛けて算出します。具体的には以下の式です。

原価率＝原価÷売上×100

例えば、製品の原価が500円で売上が2000円の場合、原価率は25%となります。この原価率を低く抑えることが、利益を増やすポイントです。

具体的な方法としては、まず原材料のコストを削減することが挙げられます。仕入先を見直し、より安価で高品質な原材料を調達することが重要です。また、製造効率を向上させるために、生産プロセスを見直し、無駄を削減することも有効です。

この点で食品OEMメーカーを活用するのは賢明な選択といえます。OEMメーカーは既に効率的な製造ラインを持っており、これを利用することで初期投資を抑えつつ、高品質な製品を製造できます。さらに、大量に仕入れることで単価を下げ、トータルのコストを削減する戦略が効果的です。

利益率は高くする

利益率を高めるためには、コスト削減だけでなく売上を増やす工夫も必要です。食品OEMを利用することで、生産コストを大幅に抑えられ、同じ売上でより多くの利益を得ることができます。さらに、広告宣伝を強化し、効果的なマーケティング戦略を展開することで販売数を増やすことが重要です。

例えば、オンライン広告やSNSを活用したキャンペーンを実施し、顧客基盤を拡大することで販売機会を増やせます。また、顧客単価を上げることも利益率向上には欠かせません。セット販売や定期購入プランを導入することで、一回の購入あたりの売上を増やすことが可能です。

さらに、高価格帯の商品ラインを追加し、顧客により高い価値を提供することで、単価を上げる戦略も有効です。製品の品質を向上させ、信頼性のあるブランドを築くことで、高価格設定でも顧客が購入してくれるようになります。

まとめ

サプリ販売で成功するためには、原価率を低く抑え、利益率を高めることが不可欠です。原材料のコスト削減や製造効率の向上、大量仕入れによるコストダウンなどで原価率を低くし、食品OEMの活用や販売数の増加、顧客単価の向上、ブランド価値の向上といった戦略で利益率を高めることが求められます。

さらに販売チャネルはネットショップを活用して集客施策を行えば、数多くの顧客にリーチしやすくなり、売上を伸ばす仕組みを作ることができます。

これらの対策を組み合わせることで、サプリ販売事業をより利益性の高いものにできるでしょう。

※当社2024年1月実績