D2Cブランド一覧｜日本で人気・成功事例をアパレルやコスメ中心に解説

category : EC売上UP

update : 2022/10/24（月）

staff : yamada

EC業界でも、事業や情報のスピードが早いのがD2Cです。

各ブランドの華やかな成功事例を一見するとテクニックだけが注目されがちですが、なぜ成功しているか、背景や本質も知ることが重要です。

今回は以下の人気ブランドを解説します。

【アパレル】

CHOCOA(チョコア)
COHINA(コヒナ)
FABRIC TOKYO
10YC（テンワイシー）
SOÉJU（ソ－ジュ）

【化粧品】

北の快適工房
BULK HOMME（バルクオム）
MEDULLA（メデュラ）
PHOEBE BEAUTY UP（フィービービューティーアップ）
COLORIS（カラリス）

【食品】

BASE FOOD
VALX（バルクス）
nosh（ナッシュ）
Minimal（ミニマル）

【その他】

TENTIAL（テンシャル）
FUJIMI

各ジャンルの成功事例のエッセンスに注目しながら、D2Cブランドの戦略についても解説します。

アパレルブランド

D2Cで注目されているアパレルブランドを紹介します。

CHOCOA(チョコア)

CHOCOA(チョコア)は妊娠・授乳中の女性に向けたアパレルブランドです。2019年10月に金沢を拠点にスタートしました。

コンセプトは、妊娠前と変わらないオシャレが楽しめる「可愛い大人」のためのトレンドをおさえた、おしゃれマタニティ服・授乳服の通販サイト。

マタニティウエアで、もっとファッション性を楽しんでもらえるブランドを目指しています。

商品は、カジュアルからフォーマルまでマタニティウェア・妊婦服・授乳服を安い格安価格で多数取り揃えています。

2年で売上高10億円（※同社の他ブランドも合わせて）まで成長。
参考：WWD

2021年には表参道に実店舗を出店し、今後も全国各地でのポップアップストアも予定するほか、越境ECも開始しています。

社名	ジェンヌ・インターナショナル株式会社
ブランド名	CHOCOA(チョコア)
創業	2010年10月1日
資本金	1,000,000円
年商	–
公式サイト	https://chocoa.me/
実店舗	あり

FABRIC TOKYO

FABRIC TOKYOは、イージーオーダーのビジネスウェアを展開するアパレルブランド。

イージーオーダーとは、既存の型の中から自分の体型に合ったものを選び、そこからサイズを調整して作られるスーツのことです。

セミオーダーと同じで、既製品よりフィット感を得ることができます。

FABRIC TOKYOは、オーダースーツに対する敷居の高さ・手間などのネガティブなイメージをアイディアと技術の力で解決し、気軽・適正価格で買えることを実現しています。

例えば、個々の好みや着心地を考慮するため、最初に実店舗で採寸し、2回目以降の注文からは初回のデータをもとにオンラインで注文ができるようにしています。

商品開発のために常に顧客インタビューを行い、顧客とのコミュニケーションに力を入れています。

また、受注処理・在庫管理などのさまざまなシステムを自社で内製化しており、さらなる成長に向けて体制を整えています。

社名	株式会社FABRIC TOKYO
ブランド名	FABRIC TOKYO
創業	2012年4月6日
資本金	5,000万円（資本準備金含む）
年商	10億円（2019年）
公式サイト	https://fabric-tokyo.com/https://chocoa.me/
実店舗	あり

COHINA(コヒナ)

COHINAは、身長155 cm以下の小柄な女性のためのアパレルブランドです。

「服のサイズが合わない」悩みに特化した服を販売しており、販路はオンラインのみで、自社 EC サイトのみで展開しています。

COHINAは、顧客とのコミュニケーションを重要視しており、特にインスタグラムの活用に力を入れています。

インスタライブは毎日続けるなど順調にファンを増やし続けてきた結果、現在のInstagramのフォロワーは23.8万人です。（2022年10月現在）

現在は、衣類に合わせられる靴・小物なども販売し、ラインナップを広げながら売上を伸ばしています。

2021年には、創業から3年間で月商1億円超へと急成長しました。

社名	株式会社newn
ブランド名	COHINA(コヒナ)
創業	2017年4月
資本金	8,300万円
年商	–
公式サイト	https://cohina.net/
実店舗	あり

10YC（テンワイシー）

10YCは、2017年に誕生したアパレルブランドで、”10年着続けたいと思える服を”つくることをコンセプトに、クラウドファウンディングで資金を集めるところからスタートしました。

取り扱いアイテムは、男女向けのＴシャツ・スウェット・シャツなど。

着る人だけでなく作り人にも視点を置いたブランドを目指しており、高品質で丈夫な商品を長く着続けることを製品を作っています。

そして、職人に正当な報酬を支払える仕組みを構築して、着る人と作る人が豊かになれるように配慮されています。

例えば、全国の工場で生産を行うほか、製造原価率の内訳もウェブ上で公開する取り組みをしています。

2018年の8月末には、予想を超えるオーダー数に生産が追いつかず、サービスを一時休止するほどの（現在は再開）人気を見せました。

また、ポップアップストアでは在庫を用意せず試着のみを提供し、自然と顧客と繋がれるようなコミュニケーションを重視。

確かなコンセプトに基づき、自社の世界観を築くことができるコミュニケーションが今後の鍵となりそうです。

社名	株式会社10YC
ブランド名	10YC
創業	2017年9月
資本金	–
年商	–
公式サイト	https://10yc.jp/
実店舗	あり

SOÉJU（ソ－ジュ）

SOÉJUは女性向けのアパレルブランドです。

特徴は、ユーザーにもっとも似合う商品を提供する「パーソナルスタイリングサービス」です。

プロのスタイリストが対面やオンラインでのカウンセリングで、体型・ニーズにあわせて最適なコーディネートをチョイスしてくれます。

その結果に基づき、毎月おすすめのコーディネートがユーザーの元へ届く仕組みです。

ECサイトでは、多くの利用者が2回目の購入をしており、初回購入から3か月以内にリピート購入する既存顧客は4割を超えています。

自分らしさ・おしゃれを実現したい大人の女性をターゲットにして、顧客体験と商品力を重視したD2Cの強みを活かしています。

2022年3月には、大人の女性の「装い」に関連する新事業のIMAIをリリースしています。

参考：ネットショップ担当者フォーラム

社名	モデラート株式会社
ブランド名	10YC
創業	2014年12月
資本金	8,900万
年商	–
公式サイト	https://store.soeju.com/
実店舗	あり

Factelier（ファクトリエ）

ファクトリエは、日本製の高品質な商品を適正価格で提供するメイドインジャパンの工場直結型のブランドです。

ビジョンが「日本の工場（ファクトリー）から世界一流ブランドを作る」。

｢作り手の想いを伝える｣服で、日本の縫製工場を元気にしたいとの思いから、国内の指定工場で製造された質の高い製品を展開しています。

その品質やデザインに魅了されたファンは著名な経営者やアスリートにもいるほどです。

通常、アパレルの原価率は15～20％程度といわれていますが、ファクトリエの原価率は50～60％です。

2012年にブランドを立ち上げから、広告宣伝費をほとんど使わず、約4年で売上10億円をまで成長しています。

今後も、さらなる成長が見込まれるブランドです。

参考：GEMBA

社名	ライフスタイルアクセント株式会社
ブランド名	ファクトリエ
創業	2012年1月20日
資本金	–
年商	–
公式サイト	https://factelier.com/
実店舗	あり

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化粧品（コスメ）ブランド

D2Cで注目されている化粧品（コスメ）ブランドを紹介します。

北の快適工房

北の快適工房は、化粧品・健康食品等、顧客の具体的なニーズに応える商品（全37商品・2022年現在）を展開しています。

主なお客層は男女40代です。

同社は売り上げだけを伸ばすことではなく、利益率を伸ばすことに重点を置いた戦略でD2C業界で最も注目を浴びている企業です。

北の快適工房が成長し続けている理由は、商品力・Webマーケティング力です。

「びっくりするほど良い商品ができた時にしか発売しない」方針のもと、確かな満足度が得られるものだけを商品化。

業界標準の約2~3倍の原価率をかけて商品を生産しています。

そして、商品の販売に最も重量な広告の費用対効果を高めているWeb マーケティングも業界内で注目されています。

広告は社内で運用、CPO（顧客獲得単価）を日々厳しくチェックしており、クリエイティブも数多くのテストに裏打ちされたノウハウに基づき内製で制作しています。

D2Cを始めるなら、北の快適工房の事例が参考になるはずです。

社名	株式会社北の達人コーポレーション
ブランド名	北の快適工房
創業	2000年5月
資本金	2億7399万円
年商	95億1079万円（2022年2月期、連結）
公式サイト	https://www.kaitekikobo.jp/
実店舗	なし

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BULK HOMME（バルクオム）

BULK HOMMEは、2013年に日本で事業を開始したメンズスキンケアブランドです。

世界のメンズビューティをアップデートすることをビジョンとし、男性向けのスキンケアという新しい価値を提供しているD2Cブランドの先駆者です。

BULK HOMMEのユーザーの半数は「今までスキンケアをしたことが無かった人」であり、今まで買ったことのない新規ユーザーを開拓しており、市場を創っていると言えます。

特徴は、品質や使用感を徹底的な追求です。

「バルク」は英語で「中身」という意味なのは、「バルク（中身）で勝負する」に由来しています。

ここまで品質にこだわるのは、リピート購入に大きな影響を及ぼすからです。

その哲学は、ユーザーとのコミュニケーションで一貫して反映されています。

広告の成果にも徹底的にこだわり、ターゲットとする世代のコミュニケーション手段がSNSのため、UGCも活用しています

社名	株式会社バルクオム
ブランド名	BULK HOMME
創業	2013年
資本金	9,000万円（2020年2月現在）
年商	–
公式サイト	https://bulk.co.jp/
実店舗	全国の小売店でも販売

MEDULLA（メデュラ）

MEDULLAは2018年にスタートしたサブスク型の日本初となるパーソナライズヘアケアサービスです。

オンライン上で髪や頭皮に関するカウンセリングを行い、その回答に応じて一人ひとりの悩みに適した成分を配合したシャンプー・コンディショナー・ヘアケアアイテムを販売しています。

使用後の感想をスタイリストにフィードバックすれば、その意見が翌月以降に送られてくる商品に反映され、より自分に合った処方がされていく仕組みです。

2021年8月には第三者割当増資・融資による総額約41億円の資金調達をして、2021年9月時点の累計会員数は40万人を突破。

株式会社Spartyでは、MEDULLAを始めとする主要3ブランドにて、髪・肌・身体の状態や好みに合ったパーソナライズ商品を展開していますが、今後もパーソナライズ商品は注目されそうです。

社名	株式会社Sparty
ブランド名	MEDULLA
創業	2017年7月
資本金	1億円
年商	–
公式サイト	https://medulla.co.jp/
実店舗	あり

PHOEBE BEAUTY UP（フィービービューティーアップ）

PHOEBE BEAUTY UPは、美容動画メディアを運営している「DINETTE」から生まれたブランドです。

まつ毛美容液の販売を皮切りに、フェイスマスク・毛穴美容液などラインナップの幅を広げていき、スタートからわずか2年で年商15億まで成長しました。

特徴は、商品開発・CRMまで顧客の声を重要視したユーザーファーストのマーケティングを展開していることです。

SNSのコメントやDMへ返信するだけではなく、ユーザーのネガティブの声を施策を反映しています。

InstagramのDMで対応していたお客様が2年以上買い続けてくれているなど、LTVにも高い影響を与えることもあるようです。

広告投下に偏重し過ぎず、SNSを通じたユーザーとのコミュニケーションを重視するなど、D2Cブランドが成長するための施策として参考になりそうです。

社名	DINETTE株式会社
ブランド名	PHOEBE BEAUTY UP
創業	2017年3月
資本金	3億5450万円（資本準備金を含む）
年商	–
公式サイト	https://pb.phoebebeautyup.com/
実店舗	あり

COLORIS（カラリス）

COLORISは、オーダーメイドのセルフカラー剤を提供しているブランドです。

オーダーメイドとは、Webカウンセリングの結果をもとに、ユーザーに最適な処方を提案するサービスです。

一人一人にぴったりのヘアカラー・トリートメントを使ってもらうことで、自宅でサロン品質の髪色を実現できるように工夫しています。

その結果、美容室に行かなくてもサロン仕上がりのようになる・時間の節約になる・出費を抑えられる、などの評価を得ています。

「外出自粛」の背景もあり、サービス開始から8ヶ月でユーザー数が1万名を達成。

20代から40代の女性を中心に多くの生活者に支持され、会員数が3万人を突破しています。

「上質なプロダクト」「個々のライフスタイルに寄り添うサービス」を提供するブランドが、今後もますます注目されるでしょう。

社名	株式会社ストークメディエーション
ブランド名	COLORIS
創業	2018年 11月
資本金	990万円
年商	–
公式サイト	https://coloris.shop/
実店舗	なし

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食品ブランド

D2Cで注目されている食品のブランドを紹介します。

BASE FOOD

BASE FOODは、1食で1日に必要な栄養素の1/3がとれる完全栄養食のブランドです。

ミッションは「主食をイノベーションし、健康をあたりまえに」、商品コンセプトは「かんたん・おいしい・からだにいい」です。

2017年に完全栄養食のパイオニアとして、完全栄養パスタ「BASE PASTA」から販売開始。

販売チャネルは、自社EC・ECプラットフォームから始まり、現在では全国各地で卸販売もしています。

収益構造の大半は定期購入で、2022年8月での定期会員数は13万7620人、顧客継続率は93.2％。

BASE FOODのマーケティングの特徴は、「お客様の声を中心にしたマーケティング」を実行していることです。

定期購入にありがちな「商品の飽き」を防ぐためです。

現在は、完全栄養パン「BASE BREAD」・完全栄養クッキー「BASE Cookies」とラインナップを増やし、様々なニーズに応えています。

2022年2月に、総額20億円の資金調達を実施、同年11月には東京証券取引所グロース市場へ株式を新規上場します。

参考：ネットショップ担当者フォーラム

社名	ベースフード株式会社
ブランド名	BASE FOOD
創業	2016年4月
資本金	1億円
年商	55億円（2022年2月期）
公式サイト	https://coloris.shop/
実店舗	全国各地の小売店で販売

yamada

定期購入（サブスク）は、事業の成否に大きな影響を及ぼす重要な仕組みです。どのような設計が良いのかお悩みの方はこれからの無料相談を活用してください。

VALX（バルクス）

VALXは「本物」を追求し続けるフィットネスブランドです。

トレーナー界で著名な監修者と共同開発した、サプリメント・アパレル・トレーニンググッズを販売しています。

D2C事業として誕生した2019年より、SNSマーケティングを活用した戦略で急成長しています。

特にインフルエンサーの活用したプロモーションが効果的と言われています。

そして、主力商品のプロテインは「本物をとことん追求」したことから、プロから一般消費者まで高い評価を得ています。

2021年10月期の売上高は、26億円を超え、３年連続の増収、２桁成長となりました。

筋トレブームでプロテイン市場の拡大が続く中、外出自粛による需要も重なり、近いうちに売上高は50億円を超える見通しです。

	株式会社レバレッジ
ブランド名	VALX
創業	2006年5月
資本金	3,000万円
年商	26億円以上（2021年10月期）
公式サイト	https://valx.jp/
実店舗	一部のトレニンーグジムでも販売

nosh（ナッシュ）

ナッシュは独自に開発した低糖質・高タンパク質な料理を宅配するブランドです。

ユーザはネットで注文し、冷凍宅配便で自宅やオフィスに料理をデリバリしてもらうサービスです。

加熱するだけで、栄養バランスがよくヘルシーで美味しい食事をすることができます。

noshのヴィジョンは「自宅に常備される“国民食”」となること。

商品の企画・製造・販売までを一貫して自社で行っており、飽きないように毎週3商品の新メニューを投入しています。

2018年のサービス開始後3年半で、累計約2,500万食*の販売を達成。 ※2022年3月末時点

電子レンジで温めるだけで食べることができる手軽さや、新メニューが週3商品追加されるなど、飽きずに使い続けることのできる仕組みになっている点も、評価されています。

社名	ナッシュ株式会社
ブランド名	nosh
創業	2016年06月
資本金	4億4,450万円
年商	13億1000万円（2020年5月時点）
公式サイト	https://nosh.jp/
実店舗	取次販売店制度あり

Minimal（ミニマル）

Minimalは原料に徹底してこだわっているチョコレートのブランドです。

「チョコレートを、新しくする。」というブランドミッションを掲げ、減量のカカオ豆に徹底的にこだわり、それ以外は「引き算する」という思想でチョコレートを作っています。

販売チャネルとして、ECサイトと直営店2店舗を運営しています。

SNSマーケティングに力を入れており、ブランドの認知からファンづくりを進めて、ECサイトで定期購入へ誘導しています。

SNSでは、ユーザーが他人に教えたくなる雰囲気・ブランドになるために、「こだわり」があることを発信しています。

2020年に、株式会社丸井グループの子会社であるD2C＆Co．株式会社がMinimalへ出資を行い、さらなる成長が期待されています。

社名	株式会社Bace
ブランド名	nosh
創業	2014年8月
資本金	–
年商	–
公式サイト	https://mini-mal.tokyo/
実店舗	あり

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その他ブランド

その他の注目ブランド紹介します。

TENTIAL（テンシャル）

「TENTIAL」は2019年より日々の健康をサポートするウェルネス系のブランドです。

コンセプトは日常生活やライフスタイルを豊かにするプロダクトで、主な顧客層は30～40代の社会人。

2019年に発売した靴のインソールから始まり、ソックス・パジャマ・入浴剤など合計17商品を展開しています。

アスリートから、経営者や医者などの体調管理に気をつけている層に好評なインソールは累計2万足を販売。

パジャマはMakuakeで目標金額3000％以上を達成し、年平均440％の事業成長を続けています。

売上の約8割をオンラインで構成している一方で、実物を確認したいというニーズに応えて店舗展開も進めています。

2021年9月に5億円調達して、上場できるように準備を進めています。

中長期的な目標は「世界を代表するウェルネスカンパニー」。グローバル展開を視野に入れている注目のD2Cブランドです。

社名	株式会社TENTIAL
ブランド名	TENTIAL
創業	2018年2月
資本金	1億円
年商	–
公式サイト	https://tential.jp/
実店舗	あり

FUJIMI（フジミ）

FUJIMI は、ユーザー1人1人の肌に合わせたサプリメントやフェイスマスクをサブスクリプションで提供するブランドです。

パーソナライズしたサプリメントは、無料の美容診断サイトによる20問ほどの設問を通して回答者の肌の状態を分析。

その結果をもとに一人ひとりの肌の悩みに合わせたサプリメントを提供します。

2019年3月に販売を開始し、すでに約50万人が肌診断を体験。

トリコの2020年3月期の売上高は1億7300万円、2021年3月期の売上高は13億5000万円の着地見込みまで成長。

ここまで伸びた理由は、広告の成果です。

当初はSNSでインフルエンサーやInstagramの広告を活用していたのを、広告媒体の広げてTwitter・YouTubeなどでも広告を実施。

結果、新規のユーザー数が増加しました。

さらなる成長をするために、2021年3月には、ポーラ・オルビスホールディングスの子会社となりました。

社名	トリコ株式会社
ブランド名	FUJIMI
創業	2018年4月
資本金	1億8,600万円 (資本準備金含む)
年商	–
公式サイト	https://fujimi.me/
実店舗	あり

D2Cで売上を伸ばすための戦略

D2Cで成果を出すためには戦略が重要です。

商品力
デジタル
マーケティング

商品力（プロダクト）

中長期的なD2Cの事業を営む際の必要条件となるのが、まず「商品力」です。

商品が「本物」でないと、類似商品が多数販売されるECではプロダクトサイクルが短くなりすぐに売れなくからです。

そのために、明確なコンセプトをしっかり決め、コンセプトに沿った商品開発を行う必要があります。

例えば、アパレルブランドのファクトリエでは、「語れるもので、日々を豊かに」をミッションとし、日本各地にある真摯にものづくりに励む工場と一緒にストーリー性のある洋服を作り、みんなの心のつながりを大事にするブランドです。

職人の情熱と技術がつまった「本物」だけを提供しています。

D2C業界を牽引する株式会社北の達人コーポレーションの「北の快適工房」の開発ルールも、「びっくりするほど良い商品ができた時にしか発売しないこと」です。

その証左として、原価率は業界標準の2～3倍かけています。

中長期的なD2Cブランドをつくるには、メーカー自身が心から納得できる製品を作り「ファン」を増やす必要があります。

デジタルを生かす

デジタル化を行うことが、D2Cビジネスの進化させるには欠かせません。

メーカーと顧客がつながりを持つようになったのがD2Cの商流ですが、工場・物流・ECサイト・店舗などの流通から販売までの工程において、メーカーとして関わる領域やサービスが変化しつつあるからです。

メーカーは顧客からのフィードバックを得て、商品・サービスの改善を図るために製造・物流・マーケティングを見直していく必要があります。

例えば、販売に重きを置くマーケティングの見直しだけでは部分最適に陥り、デジタル化によって大きな成長を遂げている「D2Cブランドの価値」を提供するには不十分です。

パーソナライズされた商品が注目を浴びるように、顧客は新しい体験を求めています。

今後も競争が激しくなる市場で、顧客体験を高められる商品・サービスを提供するために、デジタル技術やデータを生かすことが求められます。

マーケティング

マーケティングで非常に重要となる新規顧客へのアプローチ方法は、資金力・経営方針・商品・ブランドに応じて柔軟に行うことをオススメします。

マーケティングは諸条件に基づいて検討するべきで、最初から正解はないからです。

例えば、素材や作り手に徹底してこだわった小規模事業者によるアパレルブランドの場合の案です。

SNSマーケティングでUGCが生まれる発信に力を入れる
オフラインのイベントで試着できる機会を提供する

ECで売上を大きく伸ばす手法は運用型の広告ですが、事業やフェーズによっては最適ではない可能性が十分にあります。

短期で売上を伸ばすために運用型広告を駆使して、急成長させる手法もあれば、ブランドによっては、広告宣伝しなくても自然に売れる商品を目指すことも可能です。

SNSでユーザーが発信する「これ買ってよかった！」という声が信頼されるので、モノが売れるからです。

そのためには、顧客の期待値を超えるような優れた商品を開発し、顧客満足度を高めるサービスを提供する必要があります。

どの事業にも言えることですが、重要なのは顧客からの信頼を勝ち得て「ファン」を作れるかです。