アパレル・ファッションECサイトの市場規模やEC化率｜売上ランキングや課題を解説
アパレルのECサイトの市場規模やEC化率から、自社が今後どのように販路拡大をしていくべきか検討が必要です。
大手アパレルメーカーのEC化率は年々伸びており、ECへの投資も増えています。
売上を伸ばすために新規の出店も進めていますが、それ以上にECへの取り組みが重視されている状況です。
国内のアパレル市場が衰退していますが、逆に近年のEC 市場では毎年10%程度の増加率です。
今後も伸びていくEC市場・アパレルECの売上の現状も踏まえて、アパレルECでの成功ポイントを解説していきます。
国内アパレル市場の現状
国内市場は衰退の傾向が続いています。理由は長引く経済の停滞、低価格帯のファストファッションへの需要の高まりです。
市場規模は、2010年の10兆円から、2017年までほぼ横ばいが続いています。
アパレル市場では過剰な供給が続いており、1999年以降は業界供給量の半分前後が売れ残るほどに達しています。
国内市場は右肩下がりになったのちに低迷しているにもかかわらず、供給量は右肩上がりで伸びています。
製造コストを安くするために過大なロットで調達しているからです。
結果、在庫があふれて価格が値崩れして、市場も伸びない循環になっています。
参考：WWDJAPAN
アパレルECの市場規模とEC化率の現状
アパレル全体の市場規模は年々縮小していますが、EC市場では堅調に成長し続けています。
特に2020年は市場規模・EC化率も顕著に伸びました。
2020年にアパレルECの市場規模は 2 兆 2,203 億円となり、はじめて 2兆円を突破しました。
EC化率が20％近くまで達しており、2015年から6年間で2倍以上の割合になりました。
売上の割合が実店舗からEC に移行している流れから、ステイホームの状況下でその流れがさらに勢いづきました。
今後もEC市場やEC化率は伸長していくと予想されます。
消費者がオンラインで買い物をしたいニーズに加えて、ECのモールやアパレル大手がECへの投資を増やしているからです。
ファッション通販の売上ランキング
2018年度、ファッション業界の通販市場における売上ランキングの上位3社は以下です。
- ・1位：ユニクロ
- ・2位：ベルーナ
- ・3位： QVC ジャパン
このランキングはECのみではなく通販も含んでいるため、テレビ・カタログ通販に強く、貴金属や雑貨も販売する会社が上位に入っています。
全体的にEC事業を展開している会社がほとんどです。
2021年のアパレルECの各社の売上はさらに伸びています。
アパレルブランドのEC売上ランキング
2021年度のアパレルEC売上高ランキングの上位5社とEC化率を紹介します。
| 企業名 | 売上高（億円） | 前年比（%） | EC化率 | |
| 1 | ユニクロ | 1,269 | 17.9 | 15.1% |
| 2 | ベイクルーズ | 545 | 6.9 | 約30% |
| 3 | アダストリア | 538 | 23.4 | 30.6% |
| 4 | オンワードホールディングス | 415 | 26 | 23.9% |
| 5 | TSIホールディングス | 406 | 12 | 34.5% |
参考：日本ネット経済新聞
参考：ネットショップ担当者フォーラム
※ベイクルーズを除く各社のEC化率は各社の決算書を参考
首位のユニクロは、今後もECの拡大を加速させると発表しています。
その他メーカーもECへ投資を積極的に行っていく方針を打ち出しており、今後もECの売上・EC化率は伸びていくと予想されます。
5社中3社のEC化率はすでに30%を超えており、市場全体の19.4%を大きく超えています。
アパレルECの課題
アパレルECで共通する課題を紹介します。
- ・ECサイトの運営
- ・在庫の一元管理が難しい
- ・衣類のサイズがわかりにくい
- ・実店舗との共存
基本的には事業者の大小の規模を問わず共通している課題です。ちなみに、競合が多いのはどこの業界も同じです。
ECサイトの運営にノウハウが必要
ECサイトで売上を伸ばすには、広告費やサイトの改修等の見直しをする必要があります。
在庫の一元管理が難しい
実店舗がある場合、ECサイトとの在庫と合わせて管理する必要が生じるため、手間や販売機会の損失が発生します。
複数店舗を展開していくと、在庫の管理を全て自分たちで行うのは難しいです。さらにZOZOTOWNや楽天などのモールに出店するとECでも店舗数が増えます。
そのため、専用の在庫管理システムを導入するのがおすすめです。費用はかかりますが、アパレルにも強い様々なサービスがあります。
衣類のサイズがわかりにくい
ネットでは衣類のサイズが確かめにくいです。アパレルのECにおける課題として、長年にわたって指摘されてきました。
ある調査では、約8割のユーザーが試着ができないことを理由、ECサイトで買い物を止めています。
そのため、サイト上でサイズ感を詳しく掲載する、バーチャル試着、アンケート採寸など、ネット上でサイズがフィットするか、確認できるツールを利用することも必要です。
UNIQLOのアプリでは、身長などを入力すれば自分に合ったサイズを知ることができます。
参考：VirtusizeとKARTEによるアパレル業界でのCX向上
実店舗との共存を図る
ECと実店舗が相互に補完できる仕組みが求められつつあります。
実店舗をただのショールーミングとして終わらせないようにするため、消費者の利便性をさらに高めるためです。
大手が取り組んでいる例でいうと、ECサイトで購入した商品を実店舗で受け取ること、逆にECサイトで商品を検索し店頭で決済したあと、自宅に届けることです。
ECから実店舗への誘導する取り組みも以前から行われていますが、オムニチャネルの観点で、ECサイト・実店舗でも垣根なく購入できる新たなシステムを導入することが増えています。
アパレルECで売上を伸ばすポイント
これからECを始める場合、以下のポイントを事前に把握して準備をすることをオススメします。
- ・モールより先に自社ECを始める
- ・CRMを実施する
- ・アパレル商材に合ったECサイトのメニューや設計
- ・インスタグラムを活用したPR
また、集客施策として広告も合わせて実施したほうが売上は伸びやすいことも念頭に入れてください。
自社ECを始める
EC を始めるなら、モールより自社ECから始めることをオススメします。
理由は、自社ECはモールより利益率が高く、自社ECで売れないならモールでも同じような結果になりがちだからです。
さらに自社ECは、サイトの構造上からブランドの世界観を伝えやすいです。例えば、楽天ではショップのデザインに制限があります。
そのため、自社ECと比べるとブランドの世界観は、ややチープな印象になりがちです。
アパレルのDtoCが増えていますが、ブランドイメージが重要になるため自社ECで取り組む企業がほとんどです。
長期的な観点では、ブランドを生かして自社ECを伸ばしたほうがメリットが大きいです。
CRMを実施する
売上を伸ばすためにはCRMの取り組みが欠かせません。
例えば、新商品・セール・キャンペーン情報をメルマガ・LINEを既存顧客に向けて配信します。
顧客のメールアドレス、LINEアカウントを取得して、それぞれの配信システムを利用すれば作業自体は難しくはありません。
見落としがちな施策ですが、実施前後では売上は2倍も変わる事例もあります。
アパレル商材に合ったECサイトのメニューや購入導線
アパレルのECサイトに相応しいメニューや購入までの導線を設計して、実装することが重要です。
ユーザーが商品を購入するまでの導線は複数存在しますが、どのようなメニューや表示が反応が良いのかある程度傾向が決まっています。
例えば、新商品・セール情報をサイトのトップページでわかりやすく掲載します。基本的には、実店舗での売り場のディスプレイと考え方は同じです。
ユーザーはすぐに離脱しないよう導線を設計して、実装しましょう。
インスタグラムを活用したPR
ブランドの認知を広げるにはインスタグラムを活用することがオススメです。
アパレルは、ビジュアルが重視されて、幅広いユーザー層に利用されているインスタグラムとの相性が良いです。
アカウント開設時は、フォロワー数が少ないですが、ハッシュタグを利用することで、より多くのユーザーにリーチすることが可能になり、フォロワーを増やすきっかけにもなります。
より短期間で数多くのフォロワーへリーチしたい場合は、インフルエンサーを活用する方法もあります。
数十名のインフルエンサーを活用して認知を一気に広げる投稿を行った場合、話題性をつくることも可能です。
現在では、インフルエンサーを活用できるサービスも増えており、少ない広告予算からも始めることができます。
また、投稿画像から自社のECサイトで購入ができるショッピング機能（Shop Now）も大手ブランドを中心に増えています。
まとめ
アパレルEC市場は拡大し、 EC化率もますます進むでしょう。
競合は多いですが、見逃せない市場であることは間違いありません。
アパレルのECサイトで売上が上位の企業は、オムニチャネル戦略、在庫の一元管理、自社ECの拡大など、ECにおける取り組みを増やしながら、売上を伸ばしています。
小規模事業者は大手の戦略をそのまま踏襲する前に、ECサイトの運営をまず注力して土台を固めることをオススメします。
リソースの問題も生まれてきますが、ECの支援事業者に相談することで、効率的な運営を図ることができます。
その他にも販売戦略からサイト改善案などのアドバイスも得られるはずです。
※当社2022年4月実績
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